ヨーロッパではEU（ヨーロッパ連合）加盟国が多く、それによってどんな人でも、ヨーロッパ内に入れば国境検査や、パスポートの提示をしなくても自由に行き来できると考えている人がいると思います。
しかし、ヨーロッパだからといって必ずしも自由に行き来できるわけではありません。
ではシェンゲン協定とはどういったものなのか。
ヨーロッパのシェンゲン協定加盟国間の行き来の手続きを簡素化しているのが、「シェンゲン協定（The Schengen Agreement）」です。
私もこれを正しく認識しておらず、一度出国審査の際に叱られました。
今回は認識の間違いから不法滞在（オーバースティ）とならないように、この「シェンゲン協定」について紹介していきます。
ヨーロッパのシェンゲン協定とは？自由な行き来が可能なのか
ポイントは「EU加盟国」間で自由な行き来が可能なわけではないということです。
“より自由な移動”を目指し、国境検査などを撤廃することに同意した国の間で「シェンゲン協定」が締結されており、この「シェンゲン協定加盟国」の間で自由な行き来が可能になっているのです。
そのため「EU加盟国」＝「シェンゲン加盟国」ではありません。
シェンゲン協定加盟国はヨーロッパの26か国に上っていることから、ヨーロッパ＝自由な移動が可能と勘違いされることが多いというわけですね。
実際には、シェンゲン協定加盟国に入国する際に入国審査を受け、最後のシェンゲン加盟国を出国する際に出国審査が行われているのです。
イギリスやアイルランドはシェンゲン協定加盟国ではない？
意外と思われる方がいるかもしれませんが、イギリスやアイルランドはシェンゲン協定加盟国ではないことにも注意が必要です！
また、ルーマニアやブルガリア、クロアチア、 キプロス、フランス領のギアナ、グアドループ、マルティニーク、マヨット、サン・バルテルミー島、セント・マーチン島なども加盟国ではありません。
こういった国では、入国時にパスポートやビザ、入国の目的などを確認される入国審査を受けることとなります。
今後この「シェンゲン協定加盟国」になる国も増加したり、脱退したりする可能性もあるので、ヨーロッパ各国を移動する予定のある方は、その都度確認されることをオススメします。
シェンゲン協定では「過去180日間のうちの90日以内」の滞在が可能
シェンゲン協定加盟国では自由な移動が可能なほか、「過去180日間のうちの90日以内」の滞在が可能です。
簡単に言うと「約6か月の間に最長約3か月」の滞在ができるということです。
注意が必要なのは、「過去180日間のうち」という部分です。
180日間のうちの90日間が滞在可能で、言い換えれば180日が経過しないと90日はリセットされないことになります。
シェンゲン協定加盟国に入国後、20日滞在して出国した場合、180日以内であれば、90日−20日＝残り70日の滞在が可能というわけです。
計算がややこしくて難しいと思われる人は、欧州委員会（European Commission）がウェブサイトで提供している計算ツールがあるので、そちらで日数を計算してみてください。
・欧州委員会（European Commission）シェンゲン短期滞在ビザ日数計算ツール
・日本の外務省（Ministry of Foreign Affairs of Japan）の「欧州諸国を訪問する方へ」でも詳しく注意喚起がされていますのでご確認ください。
シェンゲン協定では出国後も滞在可能日数の90日はリセットされない
では最大90日滞在してシェンゲン協定加盟国から出国した場合はどうなるのかというと、前述の通り原則として180日間待ってからでないと再入国することができません。
「スペインで90日滞在して、それからすぐフランスで90日滞在しよう！」は不可というです。
このことから滞在国を出国しても、滞在可能日数の90日がすぐにリセットされないため、またすぐシェンゲン協定加盟国に入国して90日間滞在ができるわけではないということです。
因みにトランジットで通過するだけでもその日数に加算されるので注意しないといけません。
また、長期滞在ビザなどを持っている場合は、その失効日から90日間の滞在が可能です。
シェンゲン協定加盟国では国境審査がなくてもパスポートの所持を
シェンゲン協定加盟国内で移動する際には、確かに国境付近で入出国審査はありませんが、テロや事件などがあって、身元やどういった人物なのか確認のため、パスポートの提示を各国当局から求められる場合があります。
このときにパスポートを持っていないと、「パスポート携帯義務違反」として、罰則を受けたり、身柄を拘束されたりする場合もあるので、シェンゲン加盟国内であっても、必ずパスポートの原本（ページのコピーは有効ではありません）を携帯しておきましょう。
「2国間協定」と「シェンゲン協定」がある場合の可能滞在日数は？
しかし国と国同士で取り決めている「2国間協定」において、日本とヨーロッパのいくつかの国の間では、ビザなしで最大6か月滞在を認めるところもあり、矛盾が生じているのも事実です。
「2国間協定」があり6か月の滞在をしてから、その滞在国から「シェンゲン協定」の可能滞在日数超過の指摘を受けて、厄介なことになる前に、その国の日本国総領事館などといった在外公館に確認しておくことをおすすめします。
シェンゲン協定で国境検査がないことが国家間の問題に
「シェンゲン協定」で、パスポートのチェックや国境検査がないことで、難民や移民が大量に流入していることも問題として挙げられています。
そのため国境に検問所を臨時に設けている国も出てきているようです。自由な行き来ができるシェンゲン加盟国ですが、メリットもあればデメリットもあり、今後加盟国の増減や、協定内容の変更があるのかどうかにも注目です。
また、「シェンゲン協定」で入国拒否や不法滞在になる事例も記事で紹介しています。是非参考にしてみてください。
ヨーロッパ各国を短期間で周遊したい方には、ヨーロッパのLCC（ローコストキャリア）に関する記事
『ヨーロッパで利用すべき超格安LCC「ライアンエアー」と「イージージェット」』↓
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