みなさんこんにちは！
Passing NoteのWataruです。
以前は、ヨーロッパの「シェンゲン加盟国」に入国すれば、自由に行き来が可能になる「シェンゲン協定」について、『ヨーロッパに入れば国境を越えて移動可能？必ず「シェンゲン協定」の確認を！』という記事で説明しました。↓
今回は、その「シェンゲン加盟国」を経由して入国する際に、一定条件を満たしていないと入国拒否になること、そして「シェンゲン協定」の知識がないまま、ヨーロッパ内を長期で旅行するリスクについても紹介していきます。
「シェンゲン加盟国」のドイツを経由して入国拒否された事例も
「シェンゲン加盟国」では自由な移動が可能なほか、「過去180日間のうちの90日以内」の滞在ができ、日本のパスポートを持っていれば、犯罪歴など、よほどなことがない限りは入国拒否をされることはありません。
しかし、外務省の重要なお知らせ「長期滞在を目的にシェンゲン協定域内国に渡航する際の注意（ドイツを経由する場合）」の中で、ドイツを経由して、ほかのシェンゲン加盟国に入国し、長期滞在しようとしていた日本人が入国拒否されたという事例があり注意を呼びかけています。
「シェンゲン加盟国」では経由地であっても、最初に入国する同加盟国において入国審査が行われます。そのため、上記の事例でもドイツで入国審査が行われたのですが、ドイツに3か月以上滞在する場合のビザである「ナショナル・ビザ」、若しくは滞在先となるシェンゲン協定域内国の長期滞在許可証の提示が求められたそうなのです。
しかし、この日本人の方は滞在先の国に入国してからビザを取得しようとしていたので、ドイツ当局から提示が求められたビザなどは持ち合わせていなかったため、入国拒否になったということです。
外務省によれば、ドイツ以外の「シェンゲン加盟国」において、同様な事例で入国拒否になるということは、今のところ確認されていないとしながらも、長期滞在を目的として入国する際は、ビザを取得するか、日本にある各国の大使館などへの問い合わせといった事前確認を勧めています。
「シェンゲン加盟国」の行き来でも入国審査が行われる場合も
「シェンゲン加盟国」では最初に入国した協定域内国で入国審査が行われたら、それ以降は100％入国審査がないかというと、そうでなく例外も存在します。
例えば、2019年2月13日から14日にかけて、ポーランドの首都ワルシャワで「中東の平和と安定の将来を促進するための閣僚級会合」が開催された際には、安全対策処置のために国境でパスポートやビザの確認が、ランダムに対象者を選定して行われました。
ポーランド：「中東の平和と安定の将来を促進するための閣僚会合」に係る出入国管理強化に関する注意喚起
「シェンゲン加盟国」間の行き来では、入国審査がないと思いパスポートやビザを所持せずに国境を越えようとする人もいますが、「シェンゲン加盟国」内だけでなく、いかなる理由があっても滞在先国ではパスポート、若しくはビザの携帯が義務付けられています。これを守っていないと、パスポート不携帯で不法滞在扱いなどにされ、強制送還などにもなる可能性があるので注意が必要です。
「EU加盟国」＝「シェンゲン加盟国」ではないと認識を！
よく「EU加盟国間だと自由に国境を越えることができて良いよね！」などと言った声を聞きますが、実際は「シェンゲン協定」を締結した「シェンゲン加盟国」でのみ自由な行き来ができると、しっかり認識しておく必要があります。
この記事を書いている時点での「シェンゲン加盟国」は全26か国で、フランスやイタリア、スペイン、ドイツなど、ヨーロッパでも有名な国が多く加盟している事実がありますが、意外なことにイギリスやアイルランドは加盟していません。そのほかにも、ルーマニアやブルガリア、クロアチア、 キプロス、フランス領のギアナ、グアドループ、マルティニーク、マヨット、サン・バルテルミー島、セント・マーチン島も非加盟国です。
「シェンゲン加盟国」に入国したあと、上記の国に入国する場合は入国審査があるため、パスポートの提示が必須となります。この場合もパスポート不携帯であれば、入国拒否などの措置がとられるので気をつけておきましょう。
また、オンラインなどで航空券が購入できる時代ですが、片道の航空券だけ購入して渡航する場合は、「過去180日間のうちの90日以内」に帰国や出国することが入国審査時に証明できないため、入国拒否になることもあります。そのため、航空券の購入は往復のものをオススメします。
「2国間協定」があっても注意が必要！
日本とヨーロッパのいくつかの国の間では滞在日数などに関する「2国間協定」が結ばれており、シェンゲン協定よりも優先される場合が多いです。
例えば中には日本のパスポートで6か月間の滞在を許可する国がありますが、その国で6か月約180日間滞在したあと、出国する際に「シェンゲン協定」のことを指摘され、不法滞在扱いにされる可能性も十分にありえます。「2国間協定があるのに、そんな無茶苦茶な！」と思う方もいるかもしれませんが、現地当局がノーと言ったら覆ることはあまりありません。そのため、日本国総領事館などといった在外公館、日本にある各国の大使館、各国の当局などに事前確認をとりましょう。
最後に
各国の法律にもよりますが、不法滞在は罰金刑や懲役刑に処される場合もあります。また、現地で入国拒否され、日本へ帰国しなければならない場合、無料で飛行機に乗れれば良いですが、その場で高額な航空券を買わされることもあります。
パスポートと航空券を買うだけでなく、「シェンゲン協定」のことなどをしっかりと理解した上で海外へ渡航するようにすると、予期しないトラブルに巻き込まれることが少なくなります。
冒頭でも紹介しましたが、「シェンゲン協定」について解説した記事も、是非参考にしてみてくださいね！
それではÀ bientôt！！！