この記事を読みにきていただいた方は、海外で日本のクレジットカード（デビットカードも）や銀行口座を使うことに、何かしらの不安を感じているではないでしょうか。

実際、海外で日本のクレジットカードや銀行口座を使うことには、さまざまなリスクがあります。

居住者か非居住者であることで、その状況は大きく左右されます。

日本在住の方が日本のクレジットカードを海外で使う危険性については、過去の記事で紹介しているので、今回は非居住者が使用することによる危険性について解説していきます。

海外在住者による日本のクレジットカードや銀行口座の使用は危険

海外在住者（非居住者）が日本のクレジットカードや銀行口座を保有することのリスクについては以下の、過去記事で触れているのでこちらもご確認いただくと良いです。↓

【非居住者必見】海外赴任でも銀行口座をそのまま維持できる銀行7選

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海外在住者用の特別なクレジットカードの発行や銀行口座の維持についての手続きを出国前に行わず、そのまま日本在住者向けに発行されたものを使用していると、カード会社や銀行員、さらにはAIが取引の異常を検知して、取引に関する質問を受けたり、最悪の場合はクレジットカードの利用停止、銀行口座が凍結されたりすることもあり得ます。

海外の現地国から日本のクレジットカードや銀行口座保有がバレることも

日本のカード会社や銀行から海外での使用がバレることのほかに、海外の現地国から日本のクレジットカードや銀行口座を保有している事実を把握されることもあります。

『そんなの申告しなければバレようがないんじゃないの？』と言う方がいると思いますが、未申告でも現地国の当局（税務署）などが把握する方法があるのです。

海外での取引（海外送金や海外でのカード利用）の金額が大きくなると、送金の場合は日本の銀行が海外の銀行に通知することを義務付けている国もあり、多額の資産を海外に保有している可能性があると疑われた場合は、国外に一定金額以上の資産があることの申告を義務付けている国もあります。

このように、日本や海外の現地国にバレてしまう可能性はあるという認識で、日本のクレジットカードや銀行口座を保有しておき、何かあった場合でも対処できるようにしておくと良いです。

日本のクレジットカードや銀行口座の保有は何のリスクがあるのか？

実際にフランスでは海外に銀行口座を保有している場合、保有しているだけで（口座残高が0の場合でも）その口座残高や、報酬を得ていることの有無の申告をする義務があります。

これを怠った場合は大きな罰金などが課せられるといった罰則もあるので注意が必要です。

海外の銀行口座を保有していても、それを申告しない場合は、海外資産や海外で報酬を得ていた場合に脱税することにもなりかねず、正しく課税するための措置だと思われます。

フランスだけにとどまらず、そのほかの国においても海外で保有している銀行口座の申告を義務化しているところもあるようなので、海外移住する（海外在住になる）際には必ず、申告の義務の有無を確認しておきましょう。

日本ヘ完全帰国時も海外のクレジットカードや銀行口座の維持には注意

ここまでは海外在住者が日本のクレジットカードやデビットカード、銀行口座を維持・使用することのリスクについて解説してきました。

ここからはその逆、日本在住者（居住者）が海外のクレジットカードやデビットカード、銀行口座を使用する際のリスクについても紹介します。

簡潔に結論を言ってしまうと、日本においても前述の海外でのリスクと同じことが起こり得ます。

海外の銀行口座から日本の銀行口座に、1回100万円以上移動すると銀行から国外財産調書が税務署に提出され、そのお金がどういった性質のものなのか説明が求められます。

また、お金を送金しなくとも国外に資産を持っている場合はその申告が必要です。

これも「申告しなければバレないでしょ」ということではなく、日本は世界各国と銀行情報を自動交換する制度（毎年、何件の情報を交換したのか実績も公表されています）を設けているので、いつかはそのお金の存在や取引内容は知られることになります。

クレジットカードに関しても海外のものを持っているということは、海外に銀行口座を保有している場合が多いと思いますので注意が必要です。

海外の銀行担当者から本人確認書類の提出を求められることも

私の知人も実際に海外の銀行口座を閉鎖（解約）せずに日本へ完全帰国し、海外の銀行口座の残高を日本の銀行口座へ送金していたところ、まず海外現地の銀行担当者から「海外への送金が多くなっていますが、本当に届け出の通り、ここに住所がありますか？本人確認書類の提出をお願いします。もし一定期間対応されない場合はこの口座を凍結する可能性もありますのでご留意ください。」といった旨のメールが届きました。

それから数日後に日本の銀行からも「海外から送金という形で複数回着金しておりますが、どういった取引でしょうか？」という手紙を受け取りました。

結局日本の銀行は説明するだけで問題なく済みましたが、海外の銀行口座に関しては既に出国しており、現住所（現地国の住所）を証明する書類がないことや、本人確認書類の提出ができないことから、銀行口座の凍結となり、残高の半分に手が付けられなくなったそうです。

このように海外送金やクレジットカードの利用に関しては、取引データが残るためカード会社や銀行があやしいお金の動きを捕捉しやすいため、日本への帰国時や海外への出国時の手続きを曖昧にせず、対応を求められてもクリアに書類の提出や説明ができる状態にしておくと良いです。

因みに海外転出届を提出せず、短期間の海外出張や留学、ワーキングホリデーなどをする場合は日本の銀行口座やクレジットカード、デビットカードを維持していても問題がありません。

使いすぎることが心配な方は珍しいタイプのカードですが、保証金（デポジット）額に応じてカード利用可能枠を決めることができる「デポジット型クレジットカード【Nexus Card】」というものもあります。


国内外のMasterCard加盟店で利用できるので1枚持っていて損はないですね！

それではÀ bientôt！！！

パスポートはこれまで身分証明書（本人確認書類）として、日本の民間サービスや金融機関などから求められたときに有効でした。

しかし、これがある日を境に無効になってしまっています。

今回はパスポートが身分証明書として認められなくなってしまった原因と、それによる問題点を紹介していきます。

特に「日本で運転免許証を取得していない」、「非居住者でマイナンバーカードを持っていない」などといった海外在住者は、これまで唯一の身分証明書として機能していたパスポートすら無効となるので、さまざまなことに注意が必要です。

パスポートが身分証明書として認められないのはなぜ？

2020年2月以降に新規発給してもらった方や、更新した方は既にお気づきかとは思いますが、今のパスポートはセキュリティ強化やデザインが変更されて新しくなっています。

また、それに伴い最後のページにあった住所記載欄がなくなりました。

これまでも手書きで所有者自身が記入する形式だったので、信憑性に欠けるとされてきましたが、その欄が消えたことで住所確認ができないことから、写真付きの身分証明書として認められなくなってしまったのです。

パスポートが身分証明書として認められないことによる問題点

日本の居住者であればマイナンバーカードや健康保険証などがあり、パスポートを身分証明書として提示する人は少ないですが、海外在住者であれば一時帰国時の身分証明書として提示することもあります。

一時帰国時に役所で戸籍謄本の発行申請をする際には、身分証明書（本人確認書類）の提示が求められ、海外在住者の場合はこれまでパスポート（運転免許証）で本人確認を行っていました。

それがパスポートに住所の記載欄がなくなったことで、本人であることの信憑性がないことから発行を拒否されるケースもあるそうです。

実際に私の友人や知り合いも一時帰国時にパスポートだけで本人確認ができないため、戸籍謄本の発行を拒否されたと嘆いていました。

金融機関などから本人確認書類の提出を求められてもアウト

過去記事の中でも紹介しましたが、非居住者が海外の銀行口座を所有していることは基本的にグレー（一定の条件を満たすと維持は可能）となります。↓

【非居住者必見】海外赴任でも銀行口座をそのまま維持できる銀行7選

みなさんこんにちは！Passing NoteのWataruです。当サイトでは「非居住者が日本での報酬を得る方法」や「銀行口座をマイナンバーの紐付け」について、今まで何度か紹介してきました。基本的には非居住者になる場合、多くの銀行において普通...

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しかしながら一時帰国時のお金の管理や、日本のサービスで口座引き落とし設定をしている場合など、さまざまな理由で日本の銀行口座を維持している人がいます。

銀行は長期間利用がなかったり、取り引きに不明点などがあったりすると、その理由と本人確認書類の提示を求めてくることもありますし、キャッシュカードやクレジットカードの再発行などにおいても例外ではありません。

住所が確認できないパスポートを有効な本人確認書類として認めていない銀行もあるほか、有効であってもパスポートと、ほかのもう1点本人確認書類を提示しなければならない場合もあります。

運転免許証を取得している人は問題ありませんが、「運転免許証を取得していない」若しくは「運転免許証を外国の運転免許証に交換している」人は、本人確認書類が提出できず、その時点で日本の銀行口座を使った取引が停止されることもあるので注意が必要です。↓

日本の運転免許証をフランスの運転免許証へ切り替える方法

Bonjourこんにちは！Passing Note（パッシングノート）のWataruです。フランスで運転するには、日本で国際運転免許証（国外運転免許証）を発行してもらい運転する方法と、フランスで日本の運転免許証をフランスの運転免許証に切り替...

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そのため出国時には非居住者用、留学生用の銀行口座に切り替えることをおすすめします。

最後に

非居住者にはマイナンバーカードだけでなく、健康保険証の発行もされません。

そのため残された写真付きの身分証明書は運転免許証となるのですが、必ずしも全員が取得しているわけではないですよね。

そういった場合に一時帰国などに身分証明書が必要になると困るので、パスポートが最後の砦だったのですが、住所の記入欄がなくなってしまったのは大きな変化だと思います。

身分証明書の提示ができなくなって、銀行口座などが使えなくなる前に心配な方は閉鎖やサービスの解約をしておくと良いかもしれません。

それでは、À bientôt！！！

新型コロナウイルスなどの影響でいろいろと大変な旅でしたが、2022年4月5日に無事日本へ一時帰国ができました。

コロナ禍で幼児と乳児を連れて日本へ一時帰国した際の流れを紹介

みなさんこんにちは！Passing NoteのWataruです。水際対策措置が大幅に緩和され、日本人配偶者の短期滞在ビザの発給や、留学生・技能実習生などの入国も徐々に始まっています。私もフランス人の妻と子ども2人（7か月と3歳）を連れて日本...

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しかしながらパンデミックによる航空会社への需要低下や海外情勢が不安定といった理由から、フライトが常時変更される始末。結局、海外現地へ戻る日も延期せざるを得ない状況となりました。

乳児と幼児を連れて飛行機に乗る際の準備＆気をつけたことを紹介

乳児（赤ちゃん）や幼児などのお子さんを連れて、飛行機に乗るのは通常よりも更にストレスや不安を感じてしまうと思います。我が家はフランスで子どもが生まれ、2022年4月に初めて日本へ子どもを連れて一時帰国をしました。そこで今回は、乳児や幼児を連...

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そこで0歳児と3歳児の子どもを2か月間・24時間みておくのは疲れるということと、体験させてあげたいという思いから、一時帰国で保育園や幼稚園に預けられないのかを調べたり、問い合わせたりしてみました。

今回は実際に「一時帰国で保育園や幼稚園に預けることが可能なのか？」そして、「そのほかの選択肢には何があるのか」が分かりましたので、詳しく紹介していきます。

因みに役所に電話して問い合わせたところ、県や市、区などによって対応が異なることもあるようなので、参考程度にお読みいただけると幸いです。

一時帰国で保育園・幼稚園に預けることは可能

一定の条件が揃えば、一時帰国であっても保育園や幼稚園に預けることが可能です。

基本的に認可保育園・幼稚園の場合、契約は区役所などを通して行うため、その地域の住民票がないと一時的であったとしても入園することができません。

しかし以下の条件（例）が当てはまれば入園が一時的に許されることもあるそうです。

このように、それぞれの保育園や幼稚園によって対応が異なるため、役所を通すよりも保育園や幼稚園に直接電話問い合わせをすると良いです。

役所の回答としては「認可保育園や幼稚園は、契約を役所に通していくため、原則として住民票のない海外在住の子どもを受け入れることはないです。」となっていたので、ほぼ園長先生などの裁量・優しさなどで決まるようです。

例えば、「一時帰国中に何らかの事情で、海外現地国への出立が延期されたため、子どもを一時的に預けたい」、「完全帰国することを検討・予定していて、その前に体験させてあげたい」など、明確な理由を説明すると理解が得られると思います。

認可外保育施設やショッピングモールの一時保育施設の利用も！

役所の担当の方に、住民票がない場合でも子どもを預かってもらえる場所がないか問い合わせたところ、認可外保育施設やショッピングモールの一時保育施設などの利用をおすすめされました。

認可外保育といっても役所に届け出を行っていたり、役所の調査が入り証明書が発行されている施設も多いので、「県・市・区名（スペース）認可外保育施設」と検索すると幾つか見つけられると思います。

因みに私の地元では役所のホームページに認可外保育施設のリストが掲載されており、そちらをお教えいただきました。

認可外保育施設であれば、公的な必要書類はほとんど必要なく直契約になるため、スムーズに預けることが可能。私が調べた限りでは元保育士さんなどが多く勤務されているほか、地域の医療機関とも連携しているため、安心してお任せすることができます。

また、「用事があるから預けたい」若しくは「買い物をしたいから数時間だけ預けたい」といった場合など、不定期で預けたいという方は、ショッピングモールなどにある一時保育施設を利用すると良いかもしれません。

最後に

一時帰国でなく、本帰国で住民票を入れて認可保育園や幼稚園を可能な限り早く利用するために、一時保育制度というものがあり、以下の条件で適応されます。

こういったものは、すぐに利用したいといった方にとって非常に助かりますよね。

子連れ一時帰国で荷物を減らすには？ベビー用品のレンタルを利用

みなさんこんにちは！Passing NoteのWataruです。日本に子連れで一時帰国するときは、大人だけで帰国するときよりも渡航中・目的地到着時に必要なものが多くなりますよね。特に乳幼児だとベビー用品が必要で、小さいものであればスーツケー...

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役所が掲載しているもの以外にも、認可外保育施設や一時保育施設などは多くあるので検索してみると良いです。

【日仏国際結婚の子ども】帰国後も継続的に言語学習の機会をつくる方法

日仏（日本とフランス）国際結婚（国際カップル）の子どものバイリンガル教育方法や勉強方法などについては、探せば幾らでもありますが、「その機会やどこに行ったら継続的に文化や言葉に触れられるのだろう？」、「同じ境遇の人（国際結婚のカップル）とコミ...

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それではÀ bientôt！

新型コロナウイルスの感染拡大によって注目度は薄れてしまいましたが、2020年4月から免税手続きが電子化されており、店舗側だけでなく、消費者側も便利になっています。

2022年3月時点で日本の水際対策措置が緩和されつつあり、入国後の待機期間も免除される国もでてきているので、これまで帰国できなかった分、帰国時に大量買いをしようと考えている人も多いかもしれません。

そういったことを踏まえて、今回は免税手続きが電子化されてから、従来とどう変化したのか、そして非居住者がどのように免税を受けるのか、電子化後の免税手続き方法を解説していきます。

非居住者の免税手続きも電子化でスムーズに

まず、どういったものが免税対象なのか、そして購入合計額がいくらになれば免税申請できるのか気になる方は、以下の記事でまとめていますので是非チェックしてみてください。↓

日本人でも「一時帰国時に免税」を申請する条件・方法を紹介！

みなさんこんにちはBonjour！Passing NoteのWataruです。2020年の東京オリンピックの開催や改正入管法の成立など、今後も訪日外国人観光客が増加すると見込まれており、街中で免税に対応するお店を見かけることが多くなったと思...

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上の記事でも説明していますが電子化前の免税手続きでは、消費者側が商品購入後に店舗のレジやサービスカウンターなどにパスポートを提示して「購入者誓約書」に必要事項を記入、店舗側は「購入記録表」をパスポートに貼り付けるなど、手間や時間が掛かっていました。

しかし電子化によって以下のようのに手続きが非常に簡略化されています。↓

このように、非居住者（購入者）はパスポートと商品を提示するだけとなりました。

また、店舗側も免税販売の電子手続きを代行してくれる事業者に委託することで、店舗スタッフの作業負担がほぼゼロにできるため、非居住者だけでなく店舗側にとっても、免税手続きの電子化はメリットが大きいと思われます。

非居住者の免税手続きが電子化、「非居住者の定義」は？

日本人でも非居住者であれば、帰国時に免税を受けられ、現在の消費税が10％であることを考えるとお得に買い物ができます。

では「非居住者」とはどういった人を指すのか、免税制度における「非居住者の定義」は簡単に説明すると以下のようになっています。↓

こういったことから海外移住や留学、仕事で2年以上海外に滞在している方や、2年以上滞在する予定の人が対象であることが分かります。

【新しい免税制度に注意！】一時帰国時に免税を受ける条件と方法

みなさんこんにちは！Passing Note（パッシングノート）のWataruです。令和4年度税制改正というのがありまして、「外国人旅行者向け免税制度に係る免税対象者の明確化」というのが決まりました。同税制改正では、税金に関するさまざまな制...

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【違法の可能性も！】帰国時は海外スマホの技適マークの確認を

みなさんこんにちは！Passing Note（パッシングノート）のWataruです。海外出張や留学、ワーキングホリデー、海外移住など、海外生活が長くなればなるほどスマートフォン（以下、スマホ）を、現地で買い替える方が多いのではないでしょうか...

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日本でほしかったものが10％オフで手に入るので、買い忘れのないようにしたいですよね。

最後に

免税手続きの電子化によって、非居住者や外国人の免税申請がかなり楽になり、これまで「免税手続きとか良くわからないから」と、帰国時に消費税込みで商品購入していたという人も、これからはパスポートの提示のみなので一層ハードルが下がったと言えるのではないでしょうか。

免税対象の商品の判別はなかなか難しいため、店舗スタッフの方に聞くか、「国土交通省観光局 Tax-free Shop」のウェブサイトで確認が可能です。

免税になると期待して購入しようとしたものが、免税対象外で落ち込んでしまわないように、買い物前に調べておくと良いかもしれません。

それでは、À bientôt！！！