みなさんこんにちは！
Passing Note（パッシングノート）のWataruです。
日本のパスポートは、ビザ（査証）なしで入国できる国が世界のパスポートと比べても格段に多いことで知られていますよね。
しかしながら、そういった入国できる国であっても一定の条件を満たしていないと、その国に向かう飛行機（航空会社）から搭乗拒否や、入国拒否をされる場合もあるので注意が必要です。
今回は、海外渡航時にパスポートの残存期間が少なくなっている場合の注意点を紹介していきます。
外務省も注意喚起を行っていますので、是非最後までお読みいただき、思わぬトラブルに巻き込まれないようにしてください。
海外渡航時のパスポートの残存期間は３か月以上を目安に
海外旅行などをする際はパスポートの残存期間が十分にあると良いのですが、実際にはどれくらいあると安心なのかと言うと3か月以上が目安だと言われています。
残存期間が3か月だと約90日間となり、多くの国で90日以上の観光をする場合は観光ビザの所持が求められますが、逆のことを言うと一度入国させてしまえば、日本のパスポートのみで90日間は滞在できてしまいます。
残存期間が90日未満の日本人を入国させると、不法滞在をする危険性があると入国審査官が判断し、予防として入国時に復路の航空券の提示が求めたり、入国拒否をしたりする可能性があります。
例えば「残存期間が1か月で1か月間する滞在予定の人が、予定変更で2か月滞在になったが、パスポートの期限を忘れておりそのまま滞在していた」といったケースもあり、うっかり不法滞在になり、トラブルになったという事例も過去にはあったそうです。
こういったこともあり、昔以上にパスポートの残存期間が厳しくなっています。
そのため海外渡航時のパスポートの残存期間は少なくとも3か月以上あることが好ましく、旅券センターなどでは1年未満になれば「切替申請」を受け付けています。
海外にある日本国大使館や総領事館でも新規発行や更新手続きが可能ですが、「入国後にパスポートを更新します」と言ったところで、入国審査官が「ノー」と言えば何があっても入国できないため注意が必要です。
また、パスポートの残存期間が十分にない搭乗者に関して「搭乗拒否」することを、国際運送約款に明記している航空会社もあります。
シェンゲン加盟国への渡航時はパスポートの残存期間に注意
特にシェンゲン加盟国においては、「シェンゲン国境規則」が存在しており、短期滞在目的で渡航する場合は、シェンゲン領域国からの出国予定日からパスポートの残存期間が3か月以上残っていることが入国条件とされています。
また、「10年以内に発行されたパスポートを所持している必要がある」ことも条件とされていますが、日本のパスポートの有効期限は5年か10年のみなので、こちらは問題にはならなさそうです。
要するにシェンゲン加盟国に入国する際には、上記の条件を満たしていないと、入国ができないので注意が必要です。
実際に外務省も注意喚起を行っていますので、参考に以下のリンクもご確認ください。↓
パスポートの残存期間は関係なく入国拒否になるケースも
フライトがほかのシェンゲン加盟国を経由する場合は、経由国で入国審査が行われ、目的国では入国審査はありません。
学生ビザを現地で取得できるシェンゲン加盟国もあり、ビザを所持せずに経由国で入国審査を受ける場合は、その国で目的地のビザの提示が不要かどうか確認する必要があります。
ドイツは長期滞在者に対し、「ドイツ滞在法第4条のカテゴリーD査証」に相当するビザの提示を求めるとしており、その提示ができない場合は入国拒否をする可能性もあるとのことで、実際に過去にそういったことが発生したそうです。↓
また、90日以内には帰国するけれど、帰国日は決めておらず滞在期間中に帰国（復路）の航空券を購入するといった場合も、ビザを所持せずに90日以内に帰国することが証明できないため、入国拒否される可能性があります。
あとは、2023年末以降、「ETIAS（エティアス＝欧州渡航情報認証制度）」の申請・承認を得ないと、シェンゲン加盟国への入国はできなくなるため、こちらもパスポートの残存期間に関わらず注意が必要です。↓
ここまでパスポートの残存期間について述べてきましたが、要約すると3か月をきった場合は更新したほうが、絶対的に安心して渡航ができるということです。
日本のパスポートの発行手数料は、世界各国と比べて割高ですが、飛行機の搭乗拒否や入国拒否による帰国便の手配などにかかるお金を考慮すると、更新しておいたほうが良いですよね。
また、トラブルに巻き込まれないように、渡航先の入国時のルールなども事前に確認しておきましょう。