チケット | Passing Note

ユーロスターが遅延・キャンセル！返金・変更・補償金は？

Wataru — Fri, 20 Dec 2019 22:21:06 +0000

みなさんこんにちは！
Passing NoteのWataruです。

イギリスではストライキや、工事や整備などによって、英仏海峡トンネルを通ってイギリスとヨーロッパ大陸を結ぶ「ユーロスター（Eurostar）」が遅延・キャンセルすることがあります。

また、フランス・パリと繋がっているため、フランスでストライキやデモが起きるとキャンセルのなることもあるのです。

ユーロスターが遅延・キャンセルした場合、返金や日程変更ができ、補償を受けることができます。今回は、その内容と申請方法などについて解説していきます。

ユーロスターが遅延　その時間に応じて「eバウチャー」を
運行キャンセルになった場合の変更は無料！
ユーロスターの運行がキャンセル　返金の申請を
最後に

ユーロスターが遅延　その時間に応じて「eバウチャー」を

ユーロスターがストライキなど、何らかの影響によって、遅延した場合はその時間に応じて、後日ユーロスターを利用する際の割引券「eバウチャー」がもらえるようになっています。

遅延時間とeバウチャー割引率は以下の通りです↓

・60分〜119分　⇒　チケット代の25%分の「eバウチャー」
・120分〜179分　⇒　チケット代の50％分の「eバウチャー」
・180分以上　⇒　チケット代の75％分の「eバウチャー」

が提供されます。

ユーロスターの運営システム上、遅延した列車が目的地に着いてからデータの集積が行われるため、「到着してから24時間後」に、ユーロスターの「補償の申請」ページで申請しましょう。氏名・予約番号・チケット番号などを入力するだけで、簡単に申請することが可能です。
因みに、「eバウチャー」の割引率は、支払った通貨をもとにして計算されます。

また、遅延して現金で返金してもらいたい場合は、

・60分〜119分　⇒　チケット代の25%分の返金
・120分以上　⇒　チケット代の50％分の返金

がされることになっています。

こちらの「払い戻し請求」のページから申請が可能です。

運行キャンセルになった場合の変更は無料！

乗るはずだったユーロスターの運行が、ストライキなどでキャンセルになった場合は、無料で日程の変更可能となります。チケットを購入する際に入力したEメールに、手続きの詳細が送られてきますが、基本的にホームページ上、若しくは窓口で手続きが必要です。

ホームページ上では、「Online Free Exchange tool（オンライン無料変更ツール）」が使用できるようになり、予約番号と氏名を入力して、変更したいユーロスターの日時を選択するだけ。とても簡単に手続きが完了します。

英語となりますが、ユーロスター公式チャンネルの手続き説明動画もありますので、是非御覧ください。

ユーロスターの運行がキャンセル　返金の申請を

ユーロスターの運行がキャンセルになった場合は、返金の申請ができます。この場合、返金方法を2つから選べます。「eバウチャー」若しくは「現金」での返金です。

こちらのページに、キャンセル情報や状況などが表示され手続きができます。
ユーロスター「運行中止時の支援」

また、これはできれば経験したくないことではありますが、遅延して駅で待っていたのに、キャンセルになった場合は、全額返金と遅延時間の長さに応じて「eバウチャー」が提供されます。

最後に

遅延の場合は駅の電光掲示板若しくは窓口で情報が得られますが、キャンセルに「なる」、「なった」場合は、登録したEメールに各情報が送られてきます。

乗り継ぎなどでキャンセルになるなど止む終えないときは、ホテル代や交通費、代替列車代、飲食代などが補償される場合もあるということなので、窓口やホームページ、Eメールをしっかりと確認したいところです。

飛行機やフランス国営鉄道の「SNCF」が、ストライキなどでキャンセルになった場合の手続き方法なども、記事で紹介しています。是非ご覧になってくださいね！↓

ストライキでSNCF・ユーロスターがキャンセル！返金は可能？

みなさんこんにちは！Passing NoteのWataruです。フランスでは、SNCFという国鉄があり、新幹線のような役割のある高速鉄道TGV（Train à Grande Vitesse）を全国的に運行しています。しかし、フランスのお家芸...

ストライキで飛行機が欠航！補償金はもらえるのか？

みなさんこんにちは！Passing NoteのWataruです。フランスでは国技とフランス国民が言うほど、ストライキやデモがあって飛行機を含めた交通機関が止まることが年間に何度もあります。実際、語学学校の先生が冗談で「フランスの国技は何でし...

それではÀ bientôt！！！

The post ユーロスターが遅延・キャンセル！返金・変更・補償金は？ first appeared on Passing Note.

「シェンゲン協定」に注意！入国拒否や不法滞在になる事例も

Wataru — Wed, 27 Nov 2019 23:22:43 +0000

みなさんこんにちは！
Passing NoteのWataruです。

以前は、ヨーロッパの「シェンゲン加盟国」に入国すれば、自由に行き来が可能になる「シェンゲン協定」について、『ヨーロッパに入れば国境を越えて移動可能？必ず「シェンゲン協定」の確認を！』という記事で説明しました。↓

【簡単に解説】ヨーロッパのシェンゲン協定とは？

ヨーロッパではEU（ヨーロッパ連合）加盟国が多く、それによってどんな人でも、ヨーロッパ内に入れば国境検査や、パスポートの提示をしなくても自由に行き来できると考えている人がいると思います。しかし、ヨーロッパだからといって必ずしも自由に行き来で...

今回は、その「シェンゲン加盟国」を経由して入国する際に、一定条件を満たしていないと入国拒否になること、そして「シェンゲン協定」の知識がないまま、ヨーロッパ内を長期で旅行するリスクについても紹介していきます。

「シェンゲン加盟国」のドイツを経由して入国拒否された事例も
「シェンゲン加盟国」の行き来でも入国審査が行われる場合も
「EU加盟国」＝「シェンゲン加盟国」ではないと認識を！
「2国間協定」があっても注意が必要！
最後に

「シェンゲン加盟国」のドイツを経由して入国拒否された事例も

「シェンゲン加盟国」では自由な移動が可能なほか、「過去180日間のうちの90日以内」の滞在ができ、日本のパスポートを持っていれば、犯罪歴など、よほどなことがない限りは入国拒否をされることはありません。

しかし、外務省の重要なお知らせ「長期滞在を目的にシェンゲン協定域内国に渡航する際の注意（ドイツを経由する場合）」の中で、ドイツを経由して、ほかのシェンゲン加盟国に入国し、長期滞在しようとしていた日本人が入国拒否されたという事例があり注意を呼びかけています。

「シェンゲン加盟国」では経由地であっても、最初に入国する同加盟国において入国審査が行われます。そのため、上記の事例でもドイツで入国審査が行われたのですが、ドイツに3か月以上滞在する場合のビザである「ナショナル・ビザ」、若しくは滞在先となるシェンゲン協定域内国の長期滞在許可証の提示が求められたそうなのです。

しかし、この日本人の方は滞在先の国に入国してからビザを取得しようとしていたので、ドイツ当局から提示が求められたビザなどは持ち合わせていなかったため、入国拒否になったということです。

外務省によれば、ドイツ以外の「シェンゲン加盟国」において、同様な事例で入国拒否になるということは、今のところ確認されていないとしながらも、長期滞在を目的として入国する際は、ビザを取得するか、日本にある各国の大使館などへの問い合わせといった事前確認を勧めています。

「シェンゲン加盟国」の行き来でも入国審査が行われる場合も

「シェンゲン加盟国」では最初に入国した協定域内国で入国審査が行われたら、それ以降は100％入国審査がないかというと、そうでなく例外も存在します。

例えば、2019年2月13日から14日にかけて、ポーランドの首都ワルシャワで「中東の平和と安定の将来を促進するための閣僚級会合」が開催された際には、安全対策処置のために国境でパスポートやビザの確認が、ランダムに対象者を選定して行われました。

ポーランド：「中東の平和と安定の将来を促進するための閣僚会合」に係る出入国管理強化に関する注意喚起

「シェンゲン加盟国」間の行き来では、入国審査がないと思いパスポートやビザを所持せずに国境を越えようとする人もいますが、「シェンゲン加盟国」内だけでなく、いかなる理由があっても滞在先国ではパスポート、若しくはビザの携帯が義務付けられています。これを守っていないと、パスポート不携帯で不法滞在扱いなどにされ、強制送還などにもなる可能性があるので注意が必要です。

「EU加盟国」＝「シェンゲン加盟国」ではないと認識を！

よく「EU加盟国間だと自由に国境を越えることができて良いよね！」などと言った声を聞きますが、実際は「シェンゲン協定」を締結した「シェンゲン加盟国」でのみ自由な行き来ができると、しっかり認識しておく必要があります。

この記事を書いている時点での「シェンゲン加盟国」は全26か国で、フランスやイタリア、スペイン、ドイツなど、ヨーロッパでも有名な国が多く加盟している事実がありますが、意外なことにイギリスやアイルランドは加盟していません。そのほかにも、ルーマニアやブルガリア、クロアチア、キプロス、フランス領のギアナ、グアドループ、マルティニーク、マヨット、サン・バルテルミー島、セント・マーチン島も非加盟国です。

「シェンゲン加盟国」に入国したあと、上記の国に入国する場合は入国審査があるため、パスポートの提示が必須となります。この場合もパスポート不携帯であれば、入国拒否などの措置がとられるので気をつけておきましょう。

また、オンラインなどで航空券が購入できる時代ですが、片道の航空券だけ購入して渡航する場合は、「過去180日間のうちの90日以内」に帰国や出国することが入国審査時に証明できないため、入国拒否になることもあります。そのため、航空券の購入は往復のものをオススメします。

「2国間協定」があっても注意が必要！

日本とヨーロッパのいくつかの国の間では滞在日数などに関する「2国間協定」が結ばれており、シェンゲン協定よりも優先される場合が多いです。

例えば中には日本のパスポートで6か月間の滞在を許可する国がありますが、その国で6か月約180日間滞在したあと、出国する際に「シェンゲン協定」のことを指摘され、不法滞在扱いにされる可能性も十分にありえます。「2国間協定があるのに、そんな無茶苦茶な！」と思う方もいるかもしれませんが、現地当局がノーと言ったら覆ることはあまりありません。そのため、日本国総領事館などといった在外公館、日本にある各国の大使館、各国の当局などに事前確認をとりましょう。